デジタルの＜データ＞は、通信システムがあればどこにいようともアクセスができ、活用できるものです。
仕事もオフィスという物理的空間に縛られる必要がなくなってきていますし、医療の例でも触れたように、遠隔地にいたとしても問診やリアルタイムの診察などを受けることが可能となります。
民間サービスであっても、行政サービスであっても、それを受けるにあたって「遠くにいる」ということは決して不利な条件ではなくなると考えられます。
また、デジタル技術の進展に伴い、専用の通信機器ではなく、身の回りのあらゆるものに通信機能が付加されていく傾向にあり、あらゆる人がデータを通信するための機器への多様なアクセス手段を持てるようになっていくことで、デジタル・ディバイドも緩和されていくと考えられます。